執筆要領

1
原稿の形式は次のとおりとする。
論文,総説,短報は,学会のウェブサイトあるいは投稿システムのログイン画面より入手したテンプレートファイルを使用し,投稿審査システムのEditorial Managerに投稿することを推奨する。テンプレートファイルをPDFに変換したファイルをアップロードした場合は,受理決定後,テンプレートに使用したMSWORDファイルを最終原稿として編集部に提出すること。
テンプレートファイルの使用が難しい場合,原稿書式を4.のように設定し,(1)表紙として,原稿種別,表題,簡略表題(ランニングタイトル,25字以内),著者名(姓名略さず),所属,所在地(著者が複数の場合,共著者全員の所属と所在地を明記),いずれも和英併記(ただし,簡略表題は和文のみ),および連絡先著者の電子メールアドレス,(2)要旨および5語以内のキーワード,いずれも和文と英文で記載,(3)本文,(4)引用文献,(5)図の題と説明,(6)図,(7)表とした原稿を作成し,投稿審査システムのEditorial Managerに投稿する。
Editorial Managerの使用ができない環境の場合,編集部にファイルを提出する。
その他は特に形式を定めないが、すでに掲載されている原稿にならって記述する。
ただし,表題の前に巻頭言などの種類を記載すること。
2
表題は「・・・・・・に関する研究」や「・・・・・・について」などの表現は避ける。
3
和文要旨は,論文と総説については500字以内,短報については400字以内とする。
英文要旨は,論文と総説については250単語以内,短報については200単語以内とする。
要旨中では図・表・電子付録・文献・数式などの引用は避け,改行しない。
4
原稿はA4判の白紙に横書きで,1枚につき上下左右それぞれ2cm程度の余白をとり,10 ポイントの文字の大きさで横50字×縦27行に整えたものとする。
図・表と電子付録以外の原稿にはページをふり,左余白には行番号を付記する(手書きの場合は5行おきでもよい)。
本誌1ページあたり,文字のみで2,700字程度入る。
5
仮名遣いは現代仮名遣いとし,学術用語以外は常用漢字を用いる。
原稿中に欧語を用いるのは,その必要がある場合に限る。
動物・植物の和名は片仮名書きとし,学名はイタリックとする。
単位はSI単位とする。
6
倫理的配慮を必要とする研究の内容を含む原稿のうちヒト・脊椎動物及び法的規制のある無脊椎動物が扱われたもので,当該研究が行われた機関において事前の承認が必要とされている場合には,その承認を受けたことを本文中に記載する。
7
利益相反の状態について,引用文献リストの前に記載する。該当するものがない場合は,開示すべき利益相反がない旨を記載する。
8
学術用語は、当該原稿の分野における主要学会の示す提言や指針、森林科学用語集(財団法人林学会 2001)、森林学の百科事典(日本森林学会編 2021)などを参考にする。
9
図・表の題にはそれぞれ通し番号(図−1,表−1など)をつける。英文の図・表の場合は,和文の題に英文を併記し,それ以外の部分はすべて英文とする。
:印刷したときの品質が鮮明なものとする。図に使用した記号やグラフの網掛けの凡例は図中に入れる。用紙の右上に図の通し番号(図-1など)を記載する。図の修正,書き直し,文字の貼り直しは著者の実費負担とする。カラー印刷希望の場合は,その製版印刷の全額を著者負担とする。
:大きさは原則として,1ページに印刷できる限度以内とする。表の縦けいは省き,横けいもできる限り省略する。図化できる表は,図にすることが望ましい。題は表の上に,脚注は表の下に記載する。
図表は本文中に挿入することを推奨するが、解像度の高い元の図やデータがインポートできる表のデータのファイルを必ず図、表としてアップロードする。
10
電子付録(付図・付表など)は,必要のある場合,オンライン出版の電子的補助資料としてつけることができる(冊子体には掲載されない)。付図・付表の記載方法は上記の図・表に従う。ただし,付図には題と説明を図の下に記載する。1とは別のファイルとしてアップロードする。
11
J-STAGE Dataでデータ等の公開をする場合,「J-STAGE Dataでの論文データ公開について」を参照の上でファイルを作成し,J-STAGE Data担当者(jjfs@capj.or.jp)に連絡すること。また,J-STAGE Data以外のデータリポジトリサーバーを利用する場合は,投稿時に編集部まで連絡すること。
12
引用文献の記載方法はCouncil of Science Editors(CSE) スタイル※に準拠する。著者名のアルファベット順に記載し,同一著者の文献が複数ある場合には発行年順とする。本文中での引用は,該当人名に(年)あるいは事項に(人名 年)をつけて引用する。著者が2名の場合は(人名・人名 年),(name and name 年)のように引用する。また後者の方法で著者(ただし,著者が3名以上の文献は筆頭著者のみ)と発行年が同一のものは,年の後にa,bなどをつけて区別する。引用頁を明らかにして参照する場合は、人名(年, p.○)または(人名, 年, p.○)とする。
文献リスト中の著者名が10名を超えた場合は10名+et al.の記載とする。和文の著者名の姓名の間にはスペースを入れない。誌名の略記法は慣例にならい,見つからない場合は略さない。巻通しページがある場合は巻のみとし,ない場合は巻(号)を併記する。ジャーナル・書籍以外のウェブ登載の記事やプレプリントについては,参照した日付あるいは閲覧した日付を記述する。和文の出版地は都市名とし,英文の出版地は曖昧さを避けるため州名や国名を表す2文字をかっこ付きで加える。単行本がオンラインのみや出版地の記載がない場合は、出版社のみを記載する。記載方法は下記の例に従う。
EndNoteやMendeleyなどを利用する場合は、Standard CSE Style Manual, 8th ed. (Name-Year)あるいはTF-Standard CSEを選択し、和文は下記の記載に倣う。

a.雑誌の場合
笠井美青, 丸谷知己. 1994. 山地河川における立木群による土砂の滞留機構.日林誌 76: 560-568
Osumi K, Masaki T. 2023. Longevity of tall tree species in temperate forests of the northern Japanese Archipelago. J For Res. 28(5): 333-344.
b.書籍の場合
Levitt J. 1972. Responses of plant to environmental stresses. New York (NY): Academic Press
渡邊定元. 1994. 樹木社会学.東大出版会
c.書籍中の場合
小林繁男. 1993. 熱帯土壌の痩悪化.真下育久編,熱帯林土壌.東京:勝美堂. p. 280–333
Wells JF, Lund HG. 1991. Integrating timber information in the USDA Forest Service. In Minowa M, Tsuyuki S, editors. Proceedings of the Symposium on Integrated Forest Management Information Systems. Tokyo: Japan Society of Forest Planning Press, 102–111.
d.Webの場合
林野庁. 1999. 国有林野の管理経営に関する基本計画;[2022.8.15参照].
https://www.rinya.maff.go.jp/j/kokuyu_rinya/kanri_keiei/kihon_keikaku.html
Forestry and Forest Products Research Institute. 2022. Digital soil map of Japanese forest; [accessed 2022 Nov 25]. https://www2.ffpri.go.jp/soilmap/
e.プレプリントの場合
奥島里美. 2022. 植物体の簡単な電気的等価回路モデルⅠ. Preprint/Jxiv. https://doi.org/10.51094/jxiv.128
Wang C, Zhao CY, Li KM, Peng SZ, Wang Y. 2021. Estimating the spatial distribution of soil organic carbon and soil total nitrogen stocks by remote sensing methods: a case study in a forest-dominated alpine watershed. Preprint: Research Square. doi:10.21203/rs.3.rs-691637/v1.
13
文中で用いる注は、引用すべき場合とは区別して用い、引用文献の前に「注」として番号をつけてまとめる。

(注1)・・・・・・・・・
(注2)・・・・・・・・・

※以下を参照:https://www.scientificstyleandformat.org/Tools/SSF-Citation-Quick-Guide.html

(2011年5月28日改定)
(2017年4月18日改定)
(2018年4月23日改定)
(2019年4月24日改定)
(2021年12月20日改定)
(2022年9月9日改定)
(2023年12月4日改定)
(2024年4月22日改定)